海外旅行に保険証は必要?持参するものと海外療養費を解説

海外旅行保険証

「海外旅行に健康保険証は必要?」「現地の病院でマイナ保険証は使える?」と迷っていませんか。

結論からいうと、日本の健康保険証、マイナ保険証、資格確認書を海外の病院で提示しても、日本と同じ保険診療は受けられません。そのため、海外旅行のためだけに持ち歩く必要性は低いでしょう。

ただし、日本の公的医療保険に加入している人は、海外で治療費を支払った後、帰国後に「海外療養費」を申請できる場合があります。

現地での高額な治療費に備えるには、海外旅行保険の補償内容、保険会社の緊急連絡先、証券番号などを確認しておくことが重要です。

この記事では、海外旅行に保険証を持っていく必要があるか、海外療養費の仕組み、代わりに準備するものを解説します。

目次

海外旅行に日本の健康保険証は基本的に必要ない

日本の健康保険証、マイナ保険証、資格確認書は、日本国内の医療機関で保険資格を確認するためのものです。

海外の病院へ提示しても、日本の健康保険を使って自己負担3割などで受診できるわけではありません。通常は、現地で治療費をいったん支払います。

出発前や帰国直後に日本国内で受診する可能性を考える場合も、マイナ保険証や資格確認書を海外で常時持ち歩く必要はありません。帰宅後に使える場所へ保管しておけばよいでしょう。

なお、従来の健康保険証は2024年12月2日に新規発行を終了し、既存の保険証も有効期限を迎えています。現在は、健康保険証として登録したマイナンバーカードを使う「マイナ保険証」か、マイナ保険証を持っていない人などに交付される資格確認書を使って国内で受診します。

マイナンバーカードは重要な本人確認書類です。海外旅行で必要な場面がなければ、健康保険を使う目的だけで持参する必要はありません。

海外で治療を受けた場合は海外療養費を申請できることがある

日本の公的医療保険に加入している人が海外でやむを得ず治療を受けた場合は、帰国後に海外療養費を申請できることがあります。

ただし、現地で支払った費用がそのまま全額払い戻されるわけではありません。日本国内で同じ治療を受けた場合の保険診療費を基準に支給額が決まります。

また、治療目的で海外へ渡航した場合や、日本で保険適用されない治療などは対象になりません。

申請に備えて、現地の医療機関から次の書類を受け取りましょう。

・診療内容明細書
・領収明細書
・治療費の領収書
・外国語で作成された書類の日本語訳

このほか、申請時にはパスポートの写しなど、渡航期間を確認できる書類を求められることがあります。

必要書類や申請期限は加入している健康保険によって異なるため、可能であれば出発前に保険者の案内を確認し、帰国後に申請方法を確かめてください。

海外旅行保険で準備しておくもの

海外旅行保険へ加入した場合は、紙の保険証券そのものが常に必要とは限りません。ただし、緊急時に保険会社へ連絡できる情報は、すぐに確認できるようにしておきましょう。

準備したい情報は次のとおりです。

・保険会社の海外緊急連絡先
・保険証券番号や契約番号
・被保険者名
・補償期間
・治療費用の補償額
・キャッシュレス治療の利用条件
・保険金請求に必要な書類

保険会社の連絡先や証券番号は紙にも印刷し、スマートフォンにも保存して、どちらかを紛失しても確認できるようにしましょう。

キャッシュレス治療は、すべての病院で無条件に使えるわけではありません。受診前に保険会社の窓口へ連絡し、指定された医療機関や手続きを確認してください。

クレジットカード付帯の海外旅行保険も条件を確認する

クレジットカードに海外旅行保険が付いていても、持っているだけで補償されるとは限りません。

旅行代金や空港までの交通費を対象カードで支払うことが条件の「利用付帯」もあります。

出発前に、次の点を確認してください。

・自動付帯か利用付帯か
・治療費用の補償額
・家族も補償されるか
・補償が始まる条件と期間
・保険会社の海外緊急連絡先
・キャッシュレス治療の利用方法

補償額が不足する場合は、別の海外旅行保険へ加入することも検討しましょう。

家族には旅行日程と保険会社の連絡先を共有する

日本にいる家族には、次の情報を共有しておくと緊急時に連絡を取りやすくなります。

・旅行日程
・宿泊先
・航空便
・本人の連絡先
・海外旅行保険の会社名と証券番号
・保険会社の緊急連絡先

健康保険証やマイナンバーカードの画像を、必要もないのに共有することは避けましょう。

まとめ:海外旅行では健康保険証より保険の連絡先を準備しよう

日本の健康保険証、マイナ保険証、資格確認書は、海外の医療機関で日本と同じ保険診療を受けるためには使えません。海外旅行のためだけに持参する必要性は低いでしょう。

海外で治療費を支払った場合は、帰国後に海外療養費を申請できることがあります。ただし、全額が払い戻される制度ではないため、海外旅行保険も確認しておくことが大切です。

出発前には、海外旅行保険の証券番号、緊急連絡先、補償内容、キャッシュレス治療の条件を紙とスマートフォンの両方で確認できるようにしておきましょう。

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