妊娠が判明して旅行をキャンセルしたい場合、「JTBやJALはどうなのか」という疑問と同時に、「他の旅行会社ではどう対応されるのか」「本当に診断書が必要なのか」という不安を抱える方も多いでしょう。実は、キャンセル料免除の条件は旅行会社によって大きく異なります。
この記事では、主要旅行会社の対応と診断書の要不要について、具体的に解説します。
JTB・JAL以外の主要旅行会社のキャンセル料対応
JTBと日本航空（JAL）の対応について前の記事で紹介していますが、他社はどうでしょうか。
HIS（エイチ・アイ・エス）
HISの国内ツアーでは、妊娠を「特別な事情」として認める場合があります。ただし、医師の診断書提出が通常の条件となります。キャンセル料免除の可否は、旅行開始までの日数と同社の約款判断に左右されます。早期の相談が重要です。
日本旅行
日本旅行では、妊娠による中止は「やむを得ない事由」として扱う傾向にあります。ただし、対応は営業所によって若干異なるため、直接問い合わせることをおすすめします。診断書の要求有無も事前確認が必須です。
近畿日本ツーリスト
KNTでは、妊娠初期の旅行キャンセルについて、医師の証明があれば対応する可能性が高いとされています。ただし、旅行パッケージの内容や予約時期によって判断が分かれます。
ANA・JAL以外の航空会社
ANAは医師の診断書があれば、搭乗日前日までの変更でキャンセル料を免除することがあります。ただし、LCCや地方航空会社では対応が異なる場合が多いため、事前確認が不可欠です。
診断書が必要なケース・不要なケース
多くの旅行会社が「妊娠によるキャンセル」を認める際に問題となるのが、診断書の要不要です。実は、状況によって判断が分かれます。
診断書が必須な場合
旅行開始まで30日以内のキャンセルで、妊娠を理由に料金免除を求める場合、ほぼすべての旅行会社が医師の診断書を要求します。特に高額なツアーやパッケージ旅行の場合、診断書なしでの対応は難しいでしょう。
診断書なしで対応可能な場合
妊娠判定から旅行開始まで60日以上ある場合、「体調不良による延期」として診断書なしで対応してくれる旅行会社もあります。ただし、これは旅行会社の判断に委ねられるため、電話で直接相談することが重要です。切迫流産の症状がある、または医師から旅行を止められている場合は、診断書があると対応がスムーズになります。
診断書の取得手順と費用
妊娠診断書は、妊娠を確認した医療機関で発行してもらいます。発行手数料は3,000円～5,000円が目安です。診断書には「妊娠○週目」「旅行は控えるべき」といった医師の判断が記載される必要があります。郵送での対応も可能な場合があるため、早めに問い合わせましょう。
妊娠キャンセル時に確認すべきポイント
キャンセル決定前に、以下のチェックリストを確認することをおすすめします。
旅行会社選択時の確認
- 約款でどのような事情がキャンセル料免除の対象か確認した
- 妊娠が「やむを得ない事由」に含まれるか直接問い合わせた
- 診断書の要不要を事前に聞いた
- キャンセル手続きの期限を確認した
連絡時の重要ポイント
旅行会社へ連絡する際は、曖昧な「体調不良」ではなく、「妊娠初期のため医師から旅行を控えるよう指示されている」と明確に伝えることが大切です。その上で、診断書の提出が可能かどうかを聞きます。電話での相談内容は、メールでも記録として残しておくと後々のトラブル防止になります。
証明書類の準備
診断書以外に、妊娠を証明する母子健康手帳のコピー、初診票、超音波検査結果などが役立つ場合があります。すべてを用意する必要はありませんが、診断書とセットで提出すると、より説得力が増します。
妊娠初期のキャンセル決定にあたっては、旅行会社選びだけでなく、妊娠週数・体調・医師の判断など、総合的な判断が必要です。キャンセル以外の選択肢や、キャンセル料を少しでも抑える具体的な方法については、親記事である「妊娠発覚！旅行のキャンセル、どうすればいいの？」であわせて確認することをおすすめします。
他社との対応比較で大切なこと
JTBやJALと比べ、他社では対応が曖昧な場合が多いことに気づくでしょう。これは、各社が個別の判断に委ねているため。だからこそ、「キャンセル料免除になるか」の判断は、約款を読むだけでなく、必ず直接電話で旅行会社に相談することが重要なのです。
診断書の必要性についても同様です。妊娠という特殊なケースだからこそ、曖昧さを残さず、契約前に全てを確認しておくことで、後々のトラブルを防ぐことができます。
妊娠初期は、赤ちゃんが最も大切な時期。無理なキャンセル交渉よりも、医師の指示に従い、母体と赤ちゃんの安全を優先する判断が最優先です。旅行会社も、その点を理解してくれる対応をしてくれるはずです。
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