「妊娠がわかったけれど、予約済みの旅行はキャンセルしたほうがいい？」「友達にはどう伝えればいい？」と迷っていませんか。
妊娠が判明しただけで、すべての旅行を必ずキャンセルする必要があるとは限りません。旅行を続けられるかは、妊娠週数だけでなく、現在の体調、妊娠の経過、移動時間、旅行先の医療環境などから判断します。
一方、妊娠を理由に取り消しても、キャンセル料が自動的に免除されるわけではありません。予約した旅行商品、航空券、宿泊施設の取消規定に沿って対応するのが原則です。
この記事では、妊娠発覚後に旅行をキャンセルする判断基準、旅行会社や航空会社への手続き、キャンセル料の確認方法、友達への伝え方を解説します。
妊娠発覚後に旅行をキャンセルするか判断する手順
妊娠が判明したら、次の順番で確認しましょう。
1．出血、強い腹痛、ひどいつわりなどの症状がないか確認する
2．旅行日までの妊娠週数と現在の経過を確認する
3．飛行機や長時間移動について医師へ相談する
4．航空会社や旅行会社の利用条件を確認する
5．旅行先の医療環境と保険内容を確認する
6．続行、延期、内容変更、キャンセルから選ぶ
7．キャンセルする場合は予約先へ早めに連絡する
出血、強い腹痛、体調不良などがある場合は、旅行手続きより先に医療機関へ相談してください。
妊娠経過に問題がない場合、妊娠中の飛行機利用が一律に禁止されるわけではありません。ただし、出産予定日が近い場合は診断書や医師の同行が必要になることがあるため、利用する航空会社の条件を確認してください。
妊娠発覚！旅行キャンセル前に確認すべきこと
妊娠おめでとうございます！新しい命を授かった喜びもつかの間、すでに予約済みの旅行はどうしよう…と不安に感じている方もいるかもしれません。
妊娠がわかったとき旅行をキャンセルすべきか判断するために確認すべきポイントを整理します。
せっかく楽しみにしていた旅行ですが、妊娠初期は体調の変化が大きく、母体も赤ちゃんもデリケートな時期。長時間の移動や慣れない環境での旅行は、負担が大きくなってしまう可能性もあります。
妊娠週数だけで旅行の可否を決めない
妊娠週数は判断材料の一つですが、「妊娠初期だから旅行できない」「安定期なら旅行しても安全」と一律には判断できません。
同じ妊娠週数でも、つわり、出血、腹痛、貧血、持病、妊娠の経過などによって移動の負担は異なります。
妊娠初期
つわり、眠気、倦怠感などが強く、長時間移動が負担になることがあります。
ただし、飛行機の揺れや気圧の変化が流産を引き起こすと断定できるものではありません。旅行を続けるかは、現在の症状と妊娠経過をもとに医師へ相談してください。
妊娠中期
体調が落ち着く人もいますが、妊娠中期なら必ず旅行できるわけではありません。
移動時間を短くし、休憩を取りやすい日程にするなど、体調に合わせた調整が必要です。
妊娠後期
お腹が大きくなり、長時間同じ姿勢でいることや、歩き続けることが負担になりやすくなります。
出産予定日が近い場合は、航空会社から診断書などを求められることがあります。利用条件を早めに確認してください。
旅行日程と移動の負担を確認する
次の項目を確認し、体調に無理のない旅行か判断してください。
・飛行機や新幹線に乗る時間
・乗り換え回数
・早朝出発や深夜到着の有無
・旅行日数
・徒歩での移動距離
・休憩を取れる時間
・気温や気候
・旅行先で受診できる医療機関
・海外旅行の場合は医療費と保険内容
国内旅行でも、離島や山間部などでは医療機関への移動に時間がかかる場合があります。
海外旅行では、医療機関の受診方法、妊娠に関連する診療が保険の対象になるか、帰国便を変更できるかも確認してください。
体調に不安がある場合は医師へ相談する
次のような症状や事情がある場合は、旅行を続けるか自分だけで判断せず、医師へ相談してください。
・出血や腹痛がある
・つわりが強く、水分や食事を取りにくい
・めまいや立ちくらみがある
・切迫流産や切迫早産などを指摘されている
・多胎妊娠である
・持病や妊娠合併症がある
・長時間の飛行機や車での移動を予定している
医師には、旅行日、行き先、移動手段、移動時間、予定している活動を伝えましょう。
医師の意見を聞いたうえで、続行、延期、日程短縮、行き先変更、キャンセルを検討します。
妊娠を理由にキャンセルすると取消料はかかる？
妊娠を理由に旅行を取り消しても、キャンセル料が自動的に免除されるわけではありません。
原則として、予約した旅行商品、航空券、宿泊施設の取消規定に従います。
取消料の扱いは、次の条件によって異なります。
・募集型企画旅行か個別手配か
・国内旅行か海外旅行か
・航空券の運賃種別
・ホテルの予約プラン
・取消日
・キャンセル保険や補償の有無
医師から旅行を控えるよう指示されている場合は、予約先へ事情を説明し、診断書などの提出によって特別対応が可能か相談してください。
ただし、診断書を提出すれば必ず免除されるわけではありません。
妊娠発覚後に旅行をキャンセルする手順
1．予約内容と取消規定を確認する
予約確認メールやマイページで、予約先、旅行日、取消料が発生する日、現在の取消料を確認します。
航空券、ホテル、レンタカー、現地ツアーを別々に予約している場合は、それぞれ手続きが必要です。
2．予約した窓口へ連絡する
旅行会社で予約した商品は旅行会社へ、航空会社から直接購入した航空券は航空会社へ連絡します。
ホテル予約サイトを利用した場合は、ホテルではなく予約サイトでの手続きが必要なこともあります。
3．妊娠と医師の指示を正確に伝える
妊娠が判明したこと、現在の体調、医師から旅行を控えるよう言われているかを伝えます。
「妊娠だから無料になりますか」と断定せず、次のように確認してください。
「妊娠が判明し、医師から旅行を控えるよう言われました。取消料の扱いと、必要な書類を教えてください」
4．診断書などの必要書類を確認する
特別対応を検討してもらえる場合は、診断書、妊娠証明書、母子健康手帳の写しなどを求められることがあります。
書類を取得する前に、必要な記載内容と提出期限を確認してください。
5．取消料と返金額を確認して手続きする
取消料、返金額、返金方法、返金時期を確認してから手続きを完了します。
電話で手続きした場合は、担当者名、連絡日時、案内された内容を控えておきましょう。
キャンセル保険の補償対象を確認する
キャンセル保険や旅行予約に付帯する補償へ加入している場合は、妊娠に関連する取消しが対象になるか確認してください。
妊娠が判明したことだけでは対象にならず、妊娠に伴う入院、医師による旅行中止の指示、切迫流産など、約款で定められた事情が必要な場合があります。
次の点を確認しましょう。
・妊娠や出産に関する免責事項
・補償対象となる事由
・保険へ加入した時期
・診断書などの必要書類
・補償される取消料の上限
・申請期限
保険会社へ連絡する前に予約を取り消す必要があるかなど、手続きの順番も確認してください。
キャンセル以外に延期や内容変更も検討する
体調や予約条件によっては、キャンセル以外の方法を選べる場合があります。
日程を延期する
旅行商品の変更条件を確認し、別の日程へ変更できるか相談します。
変更手数料や旅行代金の差額が発生する場合があります。
旅行日数を短くする
長期間の旅行が負担になる場合は、日数を短縮する方法があります。
一部だけ取り消せるか、全体の取り直しが必要かを確認してください。
行き先や移動方法を変更する
海外から国内へ変更する、飛行機から短時間の鉄道移動へ変更するなど、移動の負担を減らす方法を検討します。
本人だけ参加を取りやめる
友達との旅行では、妊娠した本人だけ取り消し、ほかの参加者は旅行を続ける方法もあります。
ただし、人数が減ることで、部屋代やツアー代金が変わる可能性があります。本人の取消料と、残る人に発生する追加料金を分けて確認してください。
妊娠発覚で友達との旅行を断る伝え方
妊娠初期で詳しい事情をまだ話したくない場合は、すべてを説明する必要はありません。
まずは、参加が難しくなったことを早めに伝え、予約変更に必要な確認を進めましょう。
妊娠したことを伝える場合
「急な話で申し訳ないのですが、妊娠がわかりました。体調と医師への相談を踏まえて、今回は旅行を取りやめたいと思っています。キャンセル料や人数変更による追加料金を確認して、分かり次第すぐに連絡します」
妊娠初期で詳細を伏せたい場合
「体調上の事情で、今回の旅行への参加が難しくなりました。直前の変更になってしまい申し訳ありません。キャンセル料や予約への影響を確認して、早めに連絡します」
医師へ相談してから決めたい場合
「体調のことで医師に相談する必要があり、旅行に参加できるかまだ判断できません。○日までに必ず連絡します。予約条件も確認しておきます」
一方的にキャンセルを伝えるだけでなく、本人の取消料と、人数変更によって友達側に追加される料金を確認する姿勢を示すと話し合いやすくなります。
妊娠初期に飛行機をキャンセルする場合
妊娠初期という理由だけで、航空券が無料で払い戻されるとは限りません。
まず、次を確認してください。
・航空券を購入した窓口
・運賃の変更可否
・取消・払戻手数料
・払戻期限
・医療上の理由による特別対応の有無
・必要な診断書
旅行会社で購入した航空券は、航空会社へ直接連絡しても手続きできない場合があります。購入した旅行会社へ確認してください。
飛行機へ搭乗できるかは、妊娠週数だけでなく、健康状態と航空会社の搭乗条件から判断します。医師と航空会社の両方へ確認しましょう。
まとめ
妊娠が判明しただけで、予約済みの旅行を必ずキャンセルする必要があるとは限りません。
現在の体調、妊娠の経過、移動時間、旅行先の医療環境を確認し、不安がある場合は医師へ相談して判断しましょう。
旅行を取り消す場合、妊娠を理由にキャンセル料が自動的に免除されるわけではありません。予約した旅行商品、航空券、宿泊施設の取消規定に従うのが原則です。
医師から旅行を控えるよう指示されている場合は、予約先へ事情を伝え、特別対応の有無と必要書類を確認してください。
友達との旅行を断る場合は、参加できないことを早めに伝え、本人の取消料と、人数変更によってほかの参加者に発生する追加料金を分けて確認しましょう。
キャンセルのほか、延期、日数短縮、行き先変更なども選択肢になります。体調と予約条件を確認し、無理のない方法を選んでください。
